日本で最も有名なオンラインカジノはベラジョンカジノ!!

オンラインカジノに違法性がない理由

結論は、

『オンラインカジノは違法ではありません。ただ、合法でもありません』

『オンラインカジノを利用していても、摘発される可能性は限りなくゼロに近い』

ということになります(・∀・)b

 

ということで、まずはオンラインカジノに違法性が無い理由をまとめます。

 

オンラインカジノの運営はこのようになっています

このようになっているのですが、

オンラインカジノの周囲に様々な機関が関わっています。

まずは、これについて説明していきます

 

オンラインカジノの運営形態

オンラインカジノの運営は上図のようになっています。

・政府機関

・第三者機関

・ソフトウェア会社

・決済会社

・オンラインカジノ

・プレイヤー

これら6つが関わっています。

 

〇政府機関の役割

オンラインカジノを運営するにあたり、

政府や国家が発行している『ライセンス』が必要になります。

運営証明書みたいなものです。

 

このライセンスが無いと、そもそも運営できませんし、そのようなオンラインカジノは違法カジノになります。

絶対に利用しないようにしましょう。

 

このライセンスを取得するには厳しい審査をクリアする必要があるとともに、発行料や継続料が必要になり、

運営を続けるには信頼と資金が必要になってきます。

 

〇第三者機関の役割

第三者機関は任意のオンラインカジノやソフトウェア会社が依頼をして、審査をしてもらう機関になります。

ライセンスとは違い、任意なので、オンラインカジノの中には審査を受けていないところもあります。

ソフトウェア会社のほとんどは受けていますね。

第三者機関には「イーコグラ」「GLI」等があります。

審査を受けていないからと言って、違法なオンラインカジノということではありません。

 

〇ソフトウェア会社

オンラインカジノで使用しているスロット、テーブルゲーム等のカジノゲームのソフトを作成しています。

ソフトウェア会社も政府のライセンスを取得し運営しており、上記の第三者機関の審査を受けているところがほとんどです。

オンラインカジノはソフトウェアを開発しているわけではなく、ソフトウェア会社が作ったソフトを利用して運営をしています。

なので、

オンラインカジノ側でソフトウェアのプログラムの操作をすることができません。

つまり、カジノ側の有利なように勝率を変更することも不可能だということですね(・∀・)b

 

〇決済会社

プレイヤーとオンラインカジノの資金の流れを作ってくれているのが決算会社になります。

ベラジョンカジノではクレジットカード情報は決済会社が保管しており、ベラジョンカジノ側ではトークンですり合わせをしているみたいです。

このようにすることで、オンラインカジノ側知ることができるプレイヤー情報を最低限にすることができますね。

オンラインカジノのサイトに直接、銀行口座やクレジットカード情報を入力するのはちょっと足踏みしてしまいます(^^;)

 

〇オンラインカジノ

組織図を見ると、オンラインカジノはカジノゲームを提供している場所という立ち位置です。

政府機関に厳しい審査を受けて、

 

〇プレイヤー

オンラインカジノを利用する人になり、私たちのことです。

プレイヤーが安心してインターネットでカジノゲームを楽しむためには、

オンラインカジノの運営方法が信頼できるものでなければなりません。

プレイヤー側が違法カジノを利用しないようにするためには、最低限ライセンスを取得しているオンラインカジノを利用するようにしなければなりませんね。

 

オンラインカジノを日本で利用するのは違法性はないのか?

オンラインカジノが諸外国政府機関の審査を受けて合法的に運営されていることがわかりました。

では、

日本でオンラインカジノを利用することに関してはどうなのか?

違法性があるのか?合法性はあるのか?

これが重要なところになりますよね。

 

記事の始めにも書いていますが、

結論は

『違法性も合法性もない』

ということになります。

 

意味が分かりませんよね(^^;)

どういうことか?

 

こちらも結論からですが、

日本にオンラインカジノに対応する法律が無いんです。

法律が無い=違法にならない

これになります。

 

オンラインカジノが登場してからまだまだ日が浅いです。

その中で、日本の法律にオンラインカジノに適応している法律が存在しません。

法律がない以上、違法にもなりません。ただ、合法というわけでもありません。

違法性がないので、摘発されて逮捕されることもほぼ無いということです(・∀・)b

 

なんともスッキリしない結論にはなるのですが、

これが現状になります。

 

とは言うものの、

「日本の法律に賭博罪があるじゃないか??」

という疑問もあるかもしれません。

それに関しては下記になります。

 

日本の賭博罪とオンラインカジノの関係

日本でパチンコや競馬等の合法的なギャンブル(賭博)以外のギャンブル(賭博)を取り仕切ったり、利用したりすると賭博罪で逮捕されます。

この賭博罪には3つあり、

・単純賭博罪

・常習賭博罪

・賭博開帳図利罪

これらです。

 

賭博場を開いた人の罪が「賭博開帳図利罪」

利用した人(プレイヤー)の罪が「単純賭博罪・常習賭博罪」

になりますね。

 

賭博罪の根本は、この賭博開帳図利罪をメインとするものになっています。

つまり、胴元(運営元)を検挙するためのものですね。

その流れで、利用している人が単純賭博罪や常習賭博罪として検挙されてしまいます。

運営元が無いのに、利用者が逮捕されることはほぼほぼ無いということになります。

 

これを踏まえて、

オンラインカジノと賭博罪の関係ですが、

 

オンラインカジノは海外の法律に則り、合法的に運営されています。

日本で運営されていないオンラインカジノを日本の法律で裁くことはできません。

つまり、賭博罪を適応するには、オンラインカジノの運営元を賭博開帳図利罪で検挙する必要があるのですが、

それができません。

上記の様に、賭博罪は胴元を検挙することを目的としています。

オンラインカジノ側(胴元)を県境することができない限り、プレイヤーを賭博罪で検挙することは難しくなる。

ということになります。

 

なので、

オンラインカジノ運営元もプレイヤーも賭博罪で検挙することは難しいということです。

 

また、

過去に1度だけプレイヤーが検挙された事例があります。

2016年になりますがそれが下記の内容です。

 

オンラインカジノ利用者が摘発された!?

2016年にスマートライブカジノを利用していた3人が京都府警に逮捕されました。

当時、オンラインカジノプレイヤーには衝撃的な事件でした。

 

もちろん、利用していたのは海外(英国)で運営されているオンラインカジノでした。

でも、逮捕されました。

 

このうち2人は略式起訴で罰金刑を受け入れ、

残りの1人は略式起訴を受け入れず、戦うことを決意!!

その結果、不起訴処分になっています( ̄▽ ̄)

この時の弁護士(津田弁護士)もこの事件に関して、熱い思いをブログに綴っています。

 

この不起訴処分には大きな意味があります。

日本は判例を重視します。

オンラインカジノ逮捕者が不起訴になった。

ということが、判例として出来上がってしまいました。

ちなみに、本当に違法性はなかったのか?という点は不明です。

 

不起訴処分というのは裁判も行われていない状態になります。

検事が起訴することをあきらめたということですからね。

 

でも、日本の検察は100%有罪にできる事件でない場合は起訴しません。

ゆえに、日本の有罪率はほぼ100%になっています。

それだけ、このオンラインカジノプレイヤーの事件は有罪にすることが難しいということです。

 

また、有罪にできないことを裏付けるかのように、

この事件以降、オンラインカジノプレイヤーが摘発されたというニュースはありません。

オンラインカジノプレイヤーがこれだけ増えているのにも関わらずです。

 

とはいえ、裁判をした場合、裁判官がどう判断するかわかりません。

もしかしたら、有罪になる可能性もあります。

オンラインカジノの利用は自己判断で行いましょう。

 

オンラインカジノには違法性はない!!と、書いていますが、

違法になるケースもあります。

 

オンラインカジノが違法になる場合がある!?

こんな場合です

・日本で運営されている

これですね。

 

日本で運営されている場合、上記の様に合法性は全くありません。

日本は公営ギャンブル以外のギャンブルは完全に違法になります。

オンラインカジノであっても、運営元が日本国内にある場合は日本の法律で処罰されます。

もちろん、プレイヤーも賭博罪の適応になります。

完全にアウトなので注意しましょう。

オンラインカジノを利用する場合、最低限ライセンスの確認と運営元の確認をしておくといいかもしれません。

 

また、

賭博罪にはならないかもしれませんが、利用しないほうがいいケースもあります。

それが、

ライセンスの取得が無いオンラインカジノです

 

オンラインカジノはライセンスがあるからこそ、合法的に運営されています。

逆に、ライセンスが無い場合は違法性が高いです。

オンラインカジノではだいたい、サイトの一番下に取得しているライセンスを明記しています。

また、規約にも取得しているライセンスの明記があったり、運営元が明記されていることがほとんどです。

この場合は海外の法律に則り、合法的に運営されています。

 

でも、ライセンスが無い場合は違法です。

ライセンスをもしかしたら取得しているかもしれませんが、サイト上に明記されていない場合は、

利用しないのが賢明ですね。

このようなオンラインカジノを利用して、入金が反映されなかったり、出金できなかったり、サイト自体が突然消滅する

なんてことになっても、誰も守ってくれる人はいません(^^;)

 

まとめ

オンラインカジノの違法性・合法性は結局のところ、

『グレー』

ということですね。

 

理由は簡単で、

日本の法律が対応していないから。

です。

 

それでも、オンラインカジノは様々な機関が監視の目を光らせているので、

実際にお金を賭けても安心できる仕組みになっています。

 

ただ、オンラインカジノでも日本で運営されている場合は完全に違法になるので注意が必要になります。

 

法律が改正されるまでは現状のままになると思います。

IR法案が可決され、ランドカジノができて、そちらがひと段落したころにオンラインカジノの整備がされてくるのかもしれません。

それまでは少なくともひっそり、オンラインカジノを楽しむことは可能だと思います。

 

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